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重度の要介護者が主な利用者
重度の要介護者が主な利用者

重度の要介護者が主な利用者

入浴とは、心身の清潔を保つのと同時に精神的な満足感、マッサージ効果もあるとても健康的な行為です。

しかし、身体にはかなりの負担がかかるため、体調の急な変化などに十分に注意しなければなりません。
訪問入浴介護サービスは、看護職員1名、介護職員2名の体制で行うのが通常です。

利用者の病状の急変などがあった時には、速やかに主治医や指定の協力医療機関に連絡するよう義務付けられています。
主治医の判断によって看護職員を伴わず、3名の介護職員だけで訪問することも認められていますが、その場合には所定単位の95%の費用に減産されます。

入浴サービスは、自宅に浴槽を搬入して使用する場合と、ユニットバスなどの機器を装備した専用の入浴車で訪問する場合があります。
さらに全身入浴か部分入浴かの選択もあり、全身入浴の場合は1時間の訪問で入浴サービスはそのうち15分から20分ほどとなります。
部分入浴は所定単位の70%にまで減算されます。

山間部、離島など、厚労省の大臣が定めた地域でのサービスは、所定単位の15%が特別地域訪問入浴介護として加算されます。
厚労省が発表した平成22年度介護保険事業状況報告では、入浴介護利用者のおよそ半分以上が要介護5という重度な要介護者とされています。
また、訪問入浴介護サービスを提供している事業者のうち、およそ45%が社会福祉法人で49%が営利法人と、営利法人の方が上回りました。
介護保険制度が開始する以前の訪問入浴介護サービスは、ほとんどの自治体が委託事業として、競争入札方式で事業所を選んでいました。
そのころの時期と比べると、介護保険制度による報酬は大幅に低いといわれており、一般の民間企業にとっては非常に利益の出にくい事業になりました。

入浴サービスは通所介護、通所リハビリなどで施設でも出来、費用が安価な分、訪問入浴よりも要介護度の低い利用者を対象としています。

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