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収益性が高いサービス
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主治医がリハビリの必要を認めた介護者が、自立した生活ができるよう施設や病院、診療所などで行うのが通所リハビリです。
訪問リハビリのように、理学・作業療法士、もしくはリハビリ経験のある看護師とともに行うもので、心身機能の維持、回復を目的に行います。
これは18年の改定で言語聴覚士も追加されました。

このサービスは医師や専門家が共同でリハビリ実施計画書を作成し、開始時とそれから3か月後に利用者に説明することが義務付けられています。

ただ、利用者が個別にリハビリをするのではなく、基本的にはグループごとに行われます。
通所リハビリは訪問リハビリとは違い、十分な広さと機材が用意されており、利用者はとてもリハビリしやすい環境が整っています。
費用は使用する実施施設と、利用者の要介護度によって変わりますが、送迎は片道で47単位、入浴介助は44単位が追加で加算されます。
17年10月から食事は利用者の負担になりました。

通所リハビリは高い専門性が要求されるサービスなため、事業者のほとんどは医療法人が担っています。
通所リハビリを行っている事業所6551か所のうち、医療法人は76.7%も占めており、社会福祉法人は9.5%、民間企業はわずか0.1%にしか過ぎませんでした。

24年の改定では個別リハビリに80単位、短期集中リハビリに60、もしくは120単位、重度の利用者には100単位が加算されました。

また、デイサービスとデイケア(通所リハビリ)では、平成24年の4月では通所介護の方が実施された回数が多いとされましたが、かかった所要時間は通所介護、通所リハビリ、どちらも6時間から8時間程度かかったというケースが8割を超えました。
実は、この両者は異なる機能を持つ別のサービスとして区別されてきましたが、現場ではほぼ差がなく、曖昧なものになっているといわれています。

通所リハビリにはデイサービスにはない、医学的な管理が必要です。
しかし、理学・作業療法士などのさまざまな専門職の数が少ないなどの問題を抱えているところが多く、通所介護で疾病対応のリハビリを行う事業者が増えてきている。という背景があるためです。

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